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世界が参戦できるサイバー攻撃の可能性

あらゆる戦争に大義はなく、民間の人たちの犠牲が出るだけなのである。ウクライナのことを心配するばかりだが…
ここでは、ロシア ウクライナ軍事侵攻の背景や意味を問わない。
フィジカルな戦争と同じくらい情報戦争が大事になっていることを考えてみたい。
昔の戦争は、戦意喪失のために敵地の上空からチラシを巻いたものだが、近年では、ロシアがSNSを使ってアメリカ大統領選をコントロールしようとしたり、北朝鮮がハリウッドスタジオのサーバをハッキングし大量のデータを盗んだ。
スパイが国家機密を盗むという旧来の方法だけではなく、インターネットを使った新たな情報戦争が世界を震撼させている。
ロシアがウクライナから攻撃されたという映像をイギリスの調査報道ウェブサイト「ベリングキャット社」が解析し、それが捏造された嘘であることを科学的に証明。爆音の製造国や製造年度など、その分析は詳細にわたる。実に幼稚な映像と音を組み合わせてロシアが自作自演で作っていた。彼らは、公開されたオープン・ソース情報のみを分析して真実を暴く。
2014年のマレーシア航空17便撃墜事件の容疑者や背後関係を明らかにし、これが公的国際捜査機関による起訴につながったことで注目された。
また、ウクライナの人たちは、普段使っているチャットアプリ「テレグラム」を活用し、ロシア軍の状況を報告し合い投稿し火炎瓶を用意して抵抗しているが、実はこのAppは、ロシア製なのである。数日中に使えなくなると想定される。2014年、香港で若者が体制に反対し、雨傘革命を行った時、一切のネットが使用できなくなったが、FireChatという10m間隔のスマホ通信でコミュニケーションができた。ウクライナでもピア・トゥ・ピアのやりとりが今後活性化していくだろう。
情報戦での頼みの綱は、ロシア国内の人たちにプーチンへの不信任を増大させるしかなさそうだ。
下記のような動きもプーチンの足元をぐらつかせる。
◆参考
「殺人者から給料もらうなどできない」ロシアの芸術監督、相次ぎ辞任:朝日新聞デジタル
金融引き締めなど兵糧攻めもいいが、西側諸国はロシア国内への情報戦略に対して、あらゆるタイプのサイバー攻撃(有能なハッカーを集めてロシアの主要施設を麻痺させたり、著名人の反戦意識を助長させる情報提供など)を加えるのが、戦争の抑止力になるのではないか。
ゼレンスキー大統領は、さすがに元タレントだけあって、メディアトレーニングがうまくできている。
◆参考
ウクライナ大統領がロシアに見せつける「新たなリーダー」の姿
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武田 圭太郎、Saori Imazawa、他123人
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