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アーバンファーミング(都会の家庭菜園)が、IoTで地産地消コミュニティへ | 株式会社スピーディ

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アーバンファーミング(都会の家庭菜園)が、IoTで地産地消コミュニティへ

プランティオ社の創業者 芹澤孝悦さんと久しぶりに会った。
「食の民主化」を掲げ、アーバン・ファーミング(都会の家庭菜園、あるいはマイクロ・ファーミングとも言う)をネットを活用したソーシャルコミュニティを作っちゃった。
野菜栽培に必要な複数のセンサーを搭載したIoT機器「geow CONNECT」をクラウドァンディングで資金集めして開発。都会のビル屋上の遊休地(ここは恵比寿の東急不動産のビルの上)に土(普通の土の1/6の軽さのコンポスト利用)を敷き、鉄道の枕木を活用した木枠で囲い菜園を作っている。
IoT機器「geow CONNECT」が、その場所の位置情報から天気、土の状態のデータをAIが分析して、水やり、間引きのタイミングなど栽培状況を刻一刻とアプリで知らせてくれる。
会員は、アプリに搭載されたQRからビルへ入れ、備え付けの農機具や肥料など使って、空いてる時間に農作業する。昼休みのOLが水やりをする人もいるらしい。農地で植え付けされている人参、ケールなど多種多様な野菜たちは、会員みんなでお世話をする。どの区画が誰のものということはない。シェアしながらだからこそ、リアルにもコミュニティが出来上がってくる。
会員は、どの場所にも出向くことができ、畑の周りにあるテラスで仕事したり農作業したりできる。たくさん、農作業した人はみんなからポイントをもらえ、優先的な収穫物を入手できる。
コロナで内食への志向が増加し、かつ農作物の地産地消も進む。またビルの屋上を活用することで、都会のヒートアイランド現象を抑えることもできるし、一石二鳥なのである。(都市農)
芹澤さんの取り組みは今後間違いなく、世界中に拡大していくことになる
農業(ファーミング)は、既にITの大事な仕事に変わっているのだ。
追伸:
ビル屋上の遊休地を提供している企業(東急不動産、セロン工業、安田不動産など)